アプローチ

はじめに

コストを下げたい、無駄な作業を減らしたい、売り上げを伸ばしたい、従業員の働き方を生活に合わせるような改革を行いたい等、対象を絞り込む必要がございます。

 

事務作業を減らしたり、工場での情報の流れを整理したり、企業様毎に抱える問題も多々です。

 

経営層として、どのエリアに的を絞るのか、いつまでに結果を出したいか、決める必要がございます。

 

本コースでは、事例としてどのような改革を行えば、どのような効果が得られるか等、ご説明させていただきます。

 

責任者

会社内の仕組みの変更を行いますので、従業員の方々全てにご理解とご協力を頂くためにも、社長直轄にて役員レベルの方や事業部長レベルの方が指揮を執る必要がございます。

 

体制

責任者(Project Owner)の基に、PM(Project Manager)を置き、実務を指示し実行させ、適宜進捗報告を行わせます。

 

全体計画取りまとめには、PMO(Project Management Office)がPMの元担当します。

 

また、責任者と同様に利害関係にある部署の責任者(マネージャー)を置き、進捗状況及び問題の有無などへの対応や、行程の終了毎に、次の工程に進むべく承認を行います。

 

これらの承認者の方々をステークホルダー(Stake Holder)とします。

 

部署の責任者は、部署における現場を熟知したスタッフをチームへ参画させます。

 

責任者は、各分門の責任者とともに、承認チームを形成します。その下でPMが実務の進捗管理を行い、各分門のスタッフが中心となり、実務を行います。

 

現状のプロセスを変更するなど起きる場合は、法務知識を持つ部門があれば、同様に参画をしていただきます。

 

 

見える化

対象エリアが決まれば、実務担当者も交えて、現状プロセス・オペレーションの見える化を行います。

 

その際、それらのレベル、たとえば新人が業務を行う場合に必要な知識や技能レベル(それらを習得するのに必要な時間等に基づき、ランク付けします)及び処理に係る時間を計ります。

 

また、前工程・次工程へどのような情報が処理されているのか得ます。

 

 

解析

見える化で得られた情報について、それらのオペレーションが行われている根拠など洗い出します。

 

必要な処理、不要な処理を見極めます。

※単に、前任者から引き継ぎました、ということが多々あります。




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